ホームページから問い合わせが来ない原因は？｜アクセス・情報・相談導線の見直し方
「ホームページを作ったのに、問い合わせがほとんど来ない」
「何年も運用しているけれど、仕事につながっている実感がない」
「そろそろ作り直した方がよいのだろうか」
このような悩みを持つ中小企業の経営者もいるのではないでしょうか。
ホームページから問い合わせが来ないと、デザインが古いのではないか、検索順位が低いのではないか、もっと記事を増やした方がよいのではないかと考えがちです。
しかし、問い合わせが少ない原因は一つではありません。
そもそもホームページを見てもらえていない場合もあれば、見てもらえていてもサービス内容が十分に伝わっていない場合もあります。また、興味を持ってもらえていても、相談の方法や費用が分からず、問い合わせをためらわれている可能性もあります。
原因が違えば、必要な改善も変わります。
さらに、紹介や営業活動を中心に仕事を受けている会社では、ホームページから直接問い合わせが来ることだけが成果とは限りません。紹介された相手が会社を調べ、安心して商談を進めるために役立っている可能性もあります。
この記事では、ホームページから問い合わせが来ない中小企業向けに、考えられる3つの原因を整理し、自社でできる改善と、制作会社へ相談した方がよい場合の判断方法を紹介します。
先に結論：問い合わせが来ない原因を3つに分けて考える
ホームページから相談が来ない場合、最初から全面リニューアルを検討する必要はありません。
まずは、次の3つのうち、どこに問題がありそうかを考えましょう。
- ホームページを見てもらえていない
- 見てもらえているが、必要な情報が伝わっていない
- 興味を持ってもらえているが、相談しにくい
たとえば、ホームページを見てもらえていないのであれば、デザインを新しくするだけでは解決しない可能性があります。
一方、取引先や求職者が会社名で検索して訪れているのに、サービス内容や実績が分かりにくいのであれば、まず情報を整理する方が適切かもしれません。
相談方法が分かりにくいだけなら、問い合わせボタンや案内文を修正することで対応できる場合もあります。
重要なのは、問い合わせ件数だけを見て「ホームページが機能していない」と決めつけないことです。
まず現在の状況を確認し、改善する場所を絞りましょう。
原因1：そもそもホームページを見てもらえていない
最初に考えたいのは、ホームページにどの程度の人が訪れているかということです。
ホームページを公開していても、その存在を知っている人が少なければ、問い合わせが増えることは期待しにくくなります。
検索で見つけてもらえていない
自社の商品やサービスを探している人がいても、会社のホームページが検索結果に表示されていなければ、見つけてもらいにくくなります。
たとえば、地域の企業向けに設備の修理を行っている会社でも、ホームページに会社概要しか載っていなければ、どのような設備に対応しているか検索から判断しにくい場合があります。
このような場合は、まず取り扱うサービスや対応エリア、依頼できる内容を分かりやすく掲載することが重要です。
ただし、すべての中小企業が検索から大量のアクセスを集める必要はありません。自社の仕事が、検索、紹介、既存顧客、営業活動など、どこから生まれているのかによって考え方は変わります。
紹介や営業活動からホームページへ案内できていない
紹介や営業活動が中心の会社では、ホームページを新規集客の入口として使うだけでなく、商談前後の確認資料として活用できます。
たとえば、名刺を渡した相手が会社名を検索したり、紹介された担当者が会社概要やサービス内容を確認したりする場面です。
そのため、会社案内や営業資料、メールの署名などから、ホームページを見つけやすい状態にしておくことも大切です。
ホームページのアドレスを案内していても、見てもらうべきサービスページや実績ページが分かりにくければ、十分に活用されていない可能性があります。
まずは、現在どのような場面でホームページを案内しているかを振り返ってみましょう。
原因2：見てもらえているが、必要な情報が伝わっていない
ホームページを訪れてもらえていても、その人が知りたい情報が見つからなければ、相談を検討することは難しくなります。
特に中小企業では、会社が伝えたい情報と、見込み客が確認したい情報にズレが生じている場合があります。
何を依頼できる会社なのか分からない
ホームページに事業内容は書いてあっても、具体的に何を依頼できるか分からないケースがあります。
たとえば、「各種設備工事に対応」「幅広い制作物をご提供」「企業の課題をトータルサポート」といった表現だけでは、初めて見る人は自社の相談に対応してもらえるか判断しにくいかもしれません。
重要なのは、専門的な言葉を増やすことではありません。
どのようなお客様に、何を提供しているのか。具体的にどのような相談に対応できるのか。依頼できる地域や範囲はどこまでなのか。
これらを分かりやすく整理することです。
自社と似た会社への対応実績が分からない
初めて依頼する会社にとって、過去にどのような仕事をしてきたかは判断材料の一つです。
たとえば、ホームページ制作を検討している経営者なら、どんな業種のホームページを作ってきたのかを確認したいでしょう。
設備工事や製造業でも、対応した仕事の内容や制作・施工したものが分かれば、自社の依頼と近いか考えやすくなります。
必ずしも大きな実績や華やかな成果が必要というわけではありません。
実際に担当した仕事内容、対象となる業種、対応範囲など、公開できる事実を整理するだけでも判断材料になります。
ただし、取引先の情報や写真を掲載する場合は、必要な許可を確認しましょう。数字を掲載する場合も、実際に確認できるものだけを使用します。
関連ページ：ホームページと動画を組み合わせた制作事例については「実績・ケーススタディ」で確認できます。
会社としての信頼材料が不足している
サービス内容に興味を持っても、どのような会社なのか分からなければ、依頼をためらう人もいます。
会社概要、所在地、代表者情報、対応エリア、事業内容、問い合わせ先など、基本的な情報が分かるようになっているでしょうか。
中小企業では、代表者の考え方や仕事に対する姿勢が、取引先の判断材料になる場合もあります。
長い会社紹介を書く必要はありません。
会社が実在し、どのような仕事をしていて、誰が対応しているのかを確認できる状態にすることが大切です。
原因3：興味を持ってもらえているが、相談しにくい
ホームページの内容を読んで興味を持ってもらえていても、問い合わせ前の不安が残る場合があります。
たとえば、費用がどの程度かかるか分からない、相談だけでもよいか分からない、問い合わせ後にどのような流れになるか分からない、といった状態です。
料金や依頼範囲が分からない
必ずしもすべてのサービスに定額料金を掲載する必要はありません。
仕事内容によって費用が変わる会社であれば、一律の価格を示すことが難しい場合もあります。
ただし、何によって料金が変わるのか、どこまで依頼できるのか、見積もりはどのように進むのかが分かると、相談を検討しやすくなります。
たとえば、制作費と保守費が別なのか、現地調査が必要なのか、見積もり前に準備するものがあるのか、といった説明です。
詳しい金額を載せられない場合も、費用の決まり方や依頼までの流れを紹介する方法があります。
問い合わせ後の流れが分からない
「お問い合わせはこちら」というボタンだけでは、初めて相談する人にとって少し不安が残る場合があります。
相談した後は、電話がかかってくるのか。打ち合わせが必要なのか。見積もりだけでも依頼できるのか。相談したら契約しなければならないのか。
こうした疑問に対して、自社の実際の対応方法を説明しておくとよいでしょう。
たとえば、「お問い合わせ内容を確認した後、担当者からご連絡します」「内容に応じてお見積もりをご案内します」といった説明です。
実際に提供していない無料相談や対応時間などを、安心感を与えるためだけに記載することは避けましょう。
問い合わせ方法が見つけにくい
問い合わせ方法が分かりにくいことも、相談への障害になります。
問い合わせボタンがページの下部にしかない、スマートフォンではボタンが見つけにくい、入力項目が多すぎる、電話とフォームのどちらを使えばよいか分からないといった状態です。
自社のホームページをスマートフォンで開き、初めて訪れた人のつもりで、問い合わせページまで進んでみましょう。
自分でも迷うようであれば、訪問者にとっても使いにくい可能性があります。
関連ページ：ホームページ制作の費用や相談方法については「よくある質問」も参考になります。
紹介や営業で知った会社のホームページには、別の役割もある
ここまで問い合わせが来ない原因を3つに分けて紹介しましたが、もう一つ考えておきたいことがあります。
それは、ホームページから直接問い合わせが発生しなくても、事業に役立っている場合があるということです。
たとえば、取引先から新しい会社を紹介された経営者が、その会社のホームページを見て、事業内容や実績を確認することがあります。
その後、紹介者を通じて商談を進めたり、すでに知っている担当者へ直接電話したりする場合もあるでしょう。
この時、ホームページの問い合わせフォームは使われません。
そのため、問い合わせフォームの送信件数だけを見ても、ホームページが商談の判断材料として使われたかどうかは分かりません。
紹介や営業を中心に仕事を受けている中小企業では、次のような役割も考えられます。
・紹介された相手が会社を確認する
・営業担当者が説明したサービスを詳しく調べる
・実績や対応内容を確認する
・他の候補企業と比較する
・商談前に料金や進め方の疑問を整理する
このような役割を持つホームページであれば、アクセス数を増やすことだけに集中する必要はありません。
まずは、すでに接点がある見込み客にとって、必要な情報が揃っているかを考えましょう。
自社のホームページを5分で確認する方法
専門的なアクセス解析ができなくても、ホームページの分かりやすさは自社で確認できます。
おすすめは、スマートフォンを使い、初めて会社を知った人の立場で見直すことです。
1. 会社が何をしているか分かるか
トップページを開いて、どのようなお客様に何を提供している会社なのか確認します。
普段から会社を知っている社員ではなく、初めて見る人にも分かる文章になっているかを考えます。
2. 自分の相談に対応してもらえるか判断できるか
サービスページを確認し、具体的にどのような依頼に対応できるか分かるか見てみましょう。
サービス名や専門用語だけでなく、相談内容や対応範囲が説明されているかが重要です。
3. 実績や会社情報を確認できるか
過去の仕事や会社概要が、迷わず見つかる状態か確認します。
すべての実績を公開する必要はありませんが、初めて依頼する人が判断できる材料を用意できているか考えます。
4. 料金や依頼までの流れが分かるか
料金の目安を出せる場合は掲載し、難しい場合は費用の決まり方や見積もりの流れを説明できているか確認します。
何を準備して相談すればよいかも分かると、初めての人にとって親切です。
5. 問い合わせまで迷わず進めるか
実際に問い合わせボタンを探し、フォームの入力画面まで進んでみましょう。
スマートフォンで使いにくい部分がないか、入力項目が多すぎないかも確認します。
可能であれば、会社の内容を詳しく知らない人にも見てもらい、分かりにくかった部分を聞いてみるとよいでしょう。
全面リニューアルせずに改善できることも多い
ホームページに問題が見つかったからといって、必ず作り直す必要はありません。
今のホームページを活用しながら改善できることもあります。
サービス説明を書き直す
サービス名や専門用語が中心になっている場合は、誰のどのような悩みに対応できるのかを追加します。
たとえば、作業内容、対応できる範囲、依頼できないこと、相談から実施までの流れなどです。
既存ページの文章を整理するだけで対応できる場合もあります。
実績や仕事の内容を追加する
公開できる実績がある場合は、仕事内容や制作物の写真、担当した範囲などを整理して掲載します。
取引先の名前を出せない場合も、必要な許可や守秘義務に配慮しながら、業種や仕事の種類などを説明できる場合があります。
よくある質問を追加する
営業や商談で毎回聞かれることがあるなら、ホームページへ掲載する候補です。
対応エリア、依頼の流れ、見積もり、納期、対応できる仕事内容など、実際に質問されている内容から整理するとよいでしょう。
最初から質問を何十個も用意する必要はありません。よく聞かれる内容から追加していきます。
問い合わせの案内を分かりやすくする
問い合わせボタンの文言や設置位置を見直すだけで、使いやすくなる場合があります。
また、ボタンの近くに「どのような相談を受け付けているか」を簡単に説明する方法もあります。
ただし、問い合わせを増やしたいからといって、ページのあちこちに大きなボタンを置く必要はありません。
必要な情報を確認した人が、迷わず次の行動へ進める状態を目指しましょう。
制作会社へ相談した方がよいのはどんな場合？
自社で確認した結果、文章や写真の修正だけで改善できる場合もあれば、ホームページ全体を見直した方がよい場合もあります。
自社で対応しやすい場合
直したい場所が明確で、ホームページを更新できる担当者がいる場合です。
たとえば、サービス説明を修正する、実績を追加する、問い合わせボタンの文言を変えるといった対応であれば、現在の仕組みを使って改善できる可能性があります。
まずは必要な修正から進め、必ずしも全面リニューアルを前提にしなくてよいでしょう。
制作会社へ相談したい場合
何を直すべきか分からない、サービスが増えてページ構成が複雑になっている、自社でホームページを更新できない、スマートフォンで全体的に使いにくいといった場合です。
また、サービスの内容を整理し、実績や会社情報、問い合わせまでの流れを一緒に考えてほしい場合も、制作会社へ相談する方法があります。
ただし、問い合わせが少ない原因が、そもそも見込み客にホームページを見てもらえていないことにあるなら、制作だけでは解決しない可能性があります。
制作を依頼する前に、何を改善したいのか、今のホームページをどのように使っているのかを伝えることが大切です。
改善した後は、問い合わせ件数だけで判断しない
ホームページを改善したら、その後の状況も確認しましょう。
ただし、短期間の問い合わせ件数だけで、改善が成功したかどうかを決める必要はありません。
中小企業では、もともとのアクセス数や相談件数が少ないこともあります。問い合わせが1件増えた、減ったという変化だけでは、改善の効果を判断しにくい場合があります。
確認したいのは、ホームページの役割に合った変化です。
検索から新規顧客を集めたい会社であれば、対象となる人にページが見られているか、サービスページへ進んでもらえているかなどを確認します。
紹介や営業を中心にしている会社であれば、商談時にホームページを見てもらえているか、サービス説明や実績が役立っているか、問い合わせ前によく聞かれる質問が減ったかなども参考になります。
アクセス解析の仕組みが整っていれば、ページの閲覧や問い合わせフォームへの移動などを確認することもできます。
ただし、紹介後にホームページを見たことが商談へどれほど影響したかを、アクセス数だけで正確に判断することは難しい場合があります。
営業担当者がお客様から聞いた話や、実際の問い合わせ内容も参考にしながら改善を続けましょう。
問い合わせが来ない時のチェックリスト
最後に、現在のホームページを確認してみましょう。
【見てもらう機会】
・自社のホームページがどのような場面で見られているか分かる
・会社名やサービス名で検索すると見つけられる
・営業資料や名刺などからホームページへ案内できる
・紹介先へ見てもらいたいページが分かっている
【サービス情報】
・誰に何を提供する会社か分かる
・具体的に何を依頼できるか説明している
・対応エリアや対応範囲が分かる
・実績や仕事の内容を確認できる
【安心して相談できる情報】
・会社概要や所在地を確認できる
・費用の目安や決まり方が分かる
・依頼から実施までの流れを確認できる
・よくある質問が整理されている
【問い合わせのしやすさ】
・問い合わせ方法がすぐ分かる
・スマートフォンでも操作しやすい
・入力項目が必要以上に多くない
・問い合わせ後の流れが説明されている
すべてを最初から完璧にする必要はありません。
まずは不足している部分を確認し、自社で直せるところから改善してみましょう。
まとめ：問い合わせが来ないからといって、すぐに作り直す必要はない
ホームページから問い合わせが来ない場合、原因を一つに決めつけないことが大切です。
そもそも見てもらえていないのか、必要な情報が伝わっていないのか、相談までの流れが分かりにくいのか。
まず、この3つを分けて考えましょう。
また、紹介や営業活動を中心に仕事を受けている会社では、ホームページが商談前後の信頼確認に役立っている可能性もあります。
直接の問い合わせ件数だけでは、その役割を十分に判断できないこともあります。
ホームページは、アクセスを増やすことだけが目的ではありません。
自社について知りたい人が、必要な情報を確認し、安心して次の行動を選べることが重要です。
現在のホームページに足りない情報があれば、まず追加する。問い合わせ方法が分かりにくければ、案内を見直す。全体の構成や仕組みに問題があるなら、その時にリニューアルを検討する。
必要な部分から改善することで、無理のないホームページ運用につなげられます。
ホームページの改善方法が分からない方へ
ローカルブランディング株式会社では、九州の中小企業向けに、ホームページ・動画制作支援「ブラサポ」を提供しています。
ホームページを新しく作ることだけでなく、誰に何を伝えるべきか、サービスの内容が分かりやすいか、実績や会社情報が確認できるか、問い合わせまでの流れが適切かなど、目的に合ったホームページづくりを支援しています。
「ホームページはあるけれど、何を改善すればよいか分からない」
「紹介されたお客様が安心して会社を確認できるページにしたい」
「一部修正で十分なのか、リニューアルした方がよいのか判断したい」
という場合は、まず現在のホームページで困っていることを整理してみてください。
部分的な修正で対応できることもあれば、構成から見直した方がよいこともあります。
最初から全面リニューアルを前提にせず、自社に必要な改善を考えることが大切です。